オンライン研修の参考図書

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ソーシャルワークの分野でもオンライン研修が行われています。研修でなくても、自主的な集まりに、Clubhouse、Twitterのスペース、Padcastを利用しているソーシャルワーカーも、ちらほら見受けられます。講師・運営スタッフ側からみたオンライン研修のやりにくさは、①目の前に受講者がいないので反応が確認しづらい、②即座のディスカッションがしずらい、③ボディーランゲージが使いづらいの3点だと思います。①については、講師がZoom上でPowerポイントを画面共有して話はじめると、受講差の顔が見えづらくなります。左右表示モードを利用すれば多少改善しますが、その分自身が使用するパワーポイントの大きさが小さくなってしまいます。講師が、もう一つ別のアカウントでZoomに参加して、受講者の顔一覧を表示するという方法もよく聞きます。講師がしっくりくる方法を選べばよいと思います。

私自身も、運営スタッフ・講師の立場でオンライン研修を経験してきましたが、実際にはこの1年必要に迫られてバタバタと走りながら何となくやって来たという感じです。とても「オンライン研修に精通している」何てことは言えません。オンラインで慣れないことはありますが、それよりも研修を開催・受講するハードルが劇的に下がったことの方が大切だと思います。ここで少し、体系的にオンライン研修を学びたいと思うようになりました。当然ですが、あくまで研修の中身が重要であり、方法論はあくまで手段です。なのでそこはサラッと学ぶことが重要だと思います。

以下、いくつかの書籍を取り上げます。購入しなくても図書館で借りて読めばよいと思います。


 

 

養成校・学術団体・職能団体の連携

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職能団体の諸事業の１つとしての研修
職能団体は、自らの職種が信じるもの（目的・価値・理念）を踏まえて市民に資すると考える諸事業に取り組みます。その諸事業の1つに、研修があります。よく職能団体＝研修と思われがちですが、職能団体では他にもロビー活動、調査研究、公的会議への出席、他団体との協働、啓発活動など多岐に渡る事業があります。会員から頂いた会費はこれら諸活動を行うために発生する経費に充当するための貴重な原資となります。とはいえ、会員にとっては「目に見えて」「直接効用を実感できる」のはやはり研修だと思います。

職能団体には大小あり、数十名の事務局スタッフを雇用し、自社ビルを持っているところから、事務局スタッフも自社ビルもなく理事同士で細々とやりくりしているところまで実にさまざまです。また、法人格を有していいるか任意団体であるかといった違いもあります。ソーシャルワーカーの職能団体の場合、現在は法人格を持っていることが一般的になってきました。都道府県医療ソーシャルワーカー協会がやや出遅れています。最初から法人格を持った大きな職能団体に加入している場合、会員に実感は伴いませんが、理事同士で細々とやりくりしている職能団体が法人格を取得する際しては、かなりご苦労されたのではないかと想像します。法人化の労を取られた担当者のみなさま、本当にお疲れ様です。

運営スタッフのお仕事
職能団体のなかで、研修を担当する運営スタッフ（理事や自主メンバー）は実に様々な研修を開催しています。職能団体側から見てこういう人材を育てたい、会員はこういう学びを求めているはずだと色々議論し、いくつものテーマで研修を開催する訳です。基本的にゼロからあれこれ考えて、シラバスやプログラムを構想し、適切な講師を人選し、当日の運営を行うといった一連の作業はとてもワクワクするものです。研修中の受講者の反応やアンケート結果に運営スタッフは一喜一憂します。講師からのフィードバックも踏まえて、また次年度の研修企画を練る。これの繰り返しです。

しかし、運営スタッフも長年固定ではなく理事の改選などによって次々に替わっていきます。エネルギーに満ち溢れた人であれば楽しく研修企画を運営できますが、みんながそうではなく、「何とかこなせた・・・」とギリギリで運営する場合もあります。他に仕事や家庭を持ちながら片手間でやるのだから仕方がありません。とは言え、職能団体の信じるものを念頭に自分を奮い立たせてより質の高い研修を開催できるよう日々頑張っている訳です。

特にこの1年はコロナ禍でオンライン化が進み、研修会場の準備も不要となったため、機材さえあれば距離を問わずに簡単に研修が開催できる様になりました。オンライン研修には集合研修に比べて出来ないこともありますが、実際にやってみると色々やれることに気づかされます。MSWは女性の割合が高く、また子育て世代の会員も多いため、「子育て中で研修参加を諦めていた。けれどオンラインだから、子どものお昼寝中に視聴できてよかった」「移動しなくていいの、効率的に動けて助かる」といったコメントを多くいただきます。これまで届けられていなかった層にも研修が届くようになったことを謙虚に受け止める必要があります。運営スタッフがやろうと思えばいくらでも研修が開催できる環境がコロナ禍によって、突如物凄いスピードでできあがりました。

既存のリソースと繋がる
とはいえ、開催できる研修の数や対応できる研修テーマにはおのずと限りがあります。運営スタッフ（多くは無報酬）は研修開催だけで生きている訳ではなく、仕事と家庭があるからです。このギャップにどうやって折り合いをつけるか。結論的には、既存のリソースと繋がることが必要になってきます。ここでいう既存のリソースとは、ソーシャルワークの分野では、養成校としての大学（大学院含）や日本社会福祉学会・日本ソーシャルワーク学会などの学術団体を指します。

養成校には、多くの人材（講師・職員）や機材があります。彼らは独自に学生・陰性以外に対しても、研修や教育プログラムを企画し開催しています。しかし、それらの情報はあまり職能団体に流れてくることはありません。理由はいくつか考えられます。

職能団体側
・同じ養成校の中でも色々な部門があり、それぞれから連絡があるので手間がかかる
・チラシを会報と併せて郵送する場合、手間が増えるので無料という訳にはいかない
・一部の大学の案内をするのは公平ではないのではないか

養成校・学術団体側
・職能団体のどこが窓口なのか分からないから研修情報を流しようがない
・チラシは印刷してお渡しできるが、有料でしかチラシを同封頂けないとなるとコストがかかる

なお、これまで養成校や学術団体と職能団体が連携できていなかった訳ではありません。ソーシャルワーク分野に限って言えば、各職能団体のホームページを見て頂くと、チラホラ養成校や学術団体が開催するイベントのお知らせが掲載されているのが確認できると思います。また、ソーシャルワーカーデーが始まったことにより定期的な交流も生まれました。ただ、その連携の線は細く、時に途切れる状況にあります。お互いに担当者が交代した時が、連携が途切れる主なきっかけだと想像します。ここを改善する必要があります。

あるべき姿
改善方法として考えられるのは、双方で窓口担当者を決め文章により協定を結ぶことだと思います。担当者レベルの個人的繋がりに頼るのではなく組織対組織で公に連携を図るということです。無論、協定を交わしたとしても自動的に事が進む訳ではありません。その後も担当者同士が日常的に連絡を取り合える関係性を築いていく努力が必要です。理想としては、日本ソーシャルワーカー教育学校連盟のブロック・日本社会福祉学会の地域ブロックと日本ソーシャルワーカー連盟のブロックという枠組みで協定を結び、協議体を設置し、定期的に会合を持つことだと考えます。その中で、行う活動としては次の5点が挙げられます。

・ソーシャルワークをとりまく養成・政策・臨床の動向共有
・双方で開催する研修や履修プログラムの共有。各職能団体で会員に知らせる手順の標準化
・講師人材の相互派遣
・実習教育に関するあらゆる活動（実習受け入れ可能機関の共有・実習プログラムの標準化・実習報告の共同開催）
・共同研究

特に職能団体から養成校に望むこととしては、会場や撮影機材・人材の安価な提供による職能団体の支援、図書館（書籍の貸し出しと文献複写依頼）の利用です。養成校・学術団体にとっても、臨床家の講師派遣や実習先の確保・共同研究は魅力的なものではないでしょうか。

これは決して私の独りよがりな考えではありません。厚生労働省社会保障審議会福祉部会福祉人材確保専門委員会『ソーシャルワーク専門職である社会福祉士に求められる役割等 について』平成30 年３月27日においても、次の通り述べられています。

「職能団体や養成団体等が中心となり、現任の社会福祉士が、地域において、他の専門職や地域住民等と協働してソーシャルワークに関する知識・技術や実践事例等を学び合い、それぞれの力を合わせながら実践能力を向上させることができるような場づくりを推進することが必要である。」

これを当事者の1人として、実現したいということなのです。

実際に協定が結ばれても、決して順風満帆ではなくより高次の管理能力・交渉能力が双方に問われますし、良好な関係を維持するための並々ならぬ努力が求められます。でも、それでいいと思います。他の業界と伍していくためにもより高いステージにソーシャルワークの業界も移行するということです。自らの職種が信じるものを踏まえて市民に資するために、この業界が社会的地位を高め、発言権を持つことが重要と考えます。

「あるべき姿」と「現実」のギャップを問題として定義・見える化し、それを情熱をもって暫時改善していくということです。とはいえ、決して一人で出来ることではありません。私自身、職能団体で実績を積み上げて、繋がりを増やし、一緒にことを成し遂げてくれる仲間を増やすことが必要です。本記事をご覧になっている職能団体・養成校・学術団体の方々へ、まずはご自身の出来る範囲で組織の合意形成を図ってください。そして自らが組織を代表する立場になった時、共に取り組みましょう。私自身も、何年後・何十年後にこの記事が実現できるよう、一つずつ取り組んでいきたいと思います。

協会けんぽへの各種申請書押印廃止の取扱いについて

「Zoom、最大25人を1つのバーチャル背景に表示する『Immersive View』を追加」『CNET Japan』2021年4月27日

BlogとTwitterの使い分け

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Twitterを始めて2ヶ月が経過しました。得られた効用は、以下3点。

・新しい繋がりができた。また、以前からの知人と緩やかに繋がることができた。
・フォローしているアカウントからの通知により、早く・多様な情報が収集できるようになった。
・短めの記事を手軽に書くにはTwitterの方が楽。

一方で不都合は、以下2点。
・フォローが増えると、情報が多くなり過ぎて溺れる。
・記事を読む時間が増えてしまい、他のやりたいことの時間を奪う。

興味深いのは、BlogとTwitter間を行き来する人は稀で、それぞれのツールでほぼ独立して読者が存在することです。私自身も、これまでTwitterの中を除くことは稀でしたので、この読者の行動は分かる気がします。そのため、私自身がTwitterとBlogの使い分けをどうするか決める必要があります。

大まかなイメージとしては、短めの情報発信はTwitterで行い、長めの情報発信や1つのテーマについて深めて書いた記事はBlogといった使い分けかなと思っています。Twitterの記事を自動でBlogに転送する設定がまだ上手くいかないので、手動でやるのが手間ですが、ボチボチやっていきたいと思います。このBlogのおかげで今の自分があると考えますので、今後も掲載頻度は落ちると思いますが続けていきます。なお、プロバイダーの変更を予定しているため、5-6月には他のBlog配信サービスにお引越しを検討中です。過去の記事は私の備忘録でもあるため、別に残せるよう準備します。引き続きよろしくお願いします。

研修案内：第69回公益社団法人日本医療ソーシャルワーカー協会全国大会救急認定SW企画のお知らせ（オンライン）

令和3年度新型コロナウイルス感染症感染拡大防止・医療提供体制確保支援補助金でWi-Fi整備が可能に


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岩崎雅子「医療維新　病院Wi-Fiの整備、新型コロナ補助金の対象に」『m3.com』2021年4月23日
https://www.m3.com/news/iryoishin/906740

既に先行して医事新報でも取り上げらていましたが、こちらはより分かりやすい記事でした。コロナ渦で親しい人との面会を制限せざるを得ない病院で、Wi-Fi環境を整備することにより、充分ではなくともビデオ通話などでお互いに顔を見ながらやりとりすることができます。これが患者や妊婦と親しい人にとってどれだけ重要なことか。
恥ずかしながら、#病室WiFi協議会 のことを知りませんでした。

#病室WiFi協議会

病院のWi-Fi設置率は約2割
上述の記事でとりあげられていましたが、

電波環境協議会医療機関における電波利用推進委員会『2019年度医療機関等における適正な電波利用推進に関する調査の結果【病院】』2020年６月（n=1,132件）
https://www.emcc-info.net/medical_emc/document.html#2020100

において、無線LAN は81.1%の病院で導入されており、導入している病院のうち、患者様・利用者様・外部訪問者のインターネット接続用としている病院は27.3%というデータが紹介されているのは参考になりました。つまり、回答のあった病院のうち、患者等が無線LAN（Wi-Fi）を使用できる病院は22.1% （ 81.1％×27.3%）ということになります。約2割。自分の印象よりやや多いといったイメージです。

根拠となる文書
「令和３年度新型コロナウイルス感染症感染拡大防止・医療提供体制確保支援補助金」について



同補助金をWi-Fi環境の整備等に充てても良い旨の根拠は、Q&A　Q16（p7）を参照のこと。


令和３年度新型コロナウイルス感染症感染拡大防止・医療提供体制確保支援補助金に関するＱ＆Ａ
Q16入院患者のオンライン面会等のためのWi-Fi環境の整備等に要する費用も、補助の対象となりますか。
（答）
〇新型コロナウイルス感染症により入院患者と家族等の面会が制限されている中、医療機関において入院患者等が利用できるWi-Fi環境の整備等に要する費用については、本事業の補助対象となります。
〇なお、その際、総務省の「Wi-Fi提供者向けセキュリティ対策の手引き（令和2年5月版）」を踏まえるなど、セキュリティ対策に留意してください。
※2021年4月14日に追加されています。


補助の対象となる医療機関
ただし、気になるのは補助の対象となる医療機関等の定義です。

厚生労働省医政局医療経理室医療経営支援課「令和3年度新型コロナウイルス感染症感染拡大防止・医療提供体制確保支援補助金」のご案内
https://www.mhlw.go.jp/content/10800000/000767590.pdf
補助の対象となる医療機関等は、①(i)から(iii)のいずれか又は②に該当する医療機関等です。また、①(i)及び①(ii)の両方に該当する医療機関は、①(i)又は①(ii)のいずれか一方のみで対象となります。
※令和２年度第二次補正予算の「医療機関・薬局等における感染拡大防止等支援事業」の補助を受けた医療機関等も補助の対象となります。


①「令和２年度新型コロナウイルス感染症感染拡大防止・医療提供体制確保支援補助金」による補助を受けていない医療機関等

第41回日本医療社会事業学会の演題

第69回公益社団法人日本医療ソーシャルワーカー協会全国大会の中で開催される、第41回日本医療社会事業学会の演題が公表されました。
ありのままの生き方を支える～夢を描ける社会につなぐソーシャルワークの可能性～
https://www.knt.co.jp/ec/2021/jaswhs/program.html

視聴前に、気になる報告をチェック。会場で聴くよりもしっかり聴けるかも（笑）愛知県医療ソーシャルワーカー協会の2019年度学会発表支援ゼミナールの受講者による報告も多数。あいち大会でその雄姿をみたかった。

＊口頭発表＝オンデマンド配信　質疑応答＝ライブ配信（2021年6月5日）
第1分科会「ソーシャルワーク実践」

Ⅰ-1
本田 優子
大阪労災病院治療就労両立支援センター
当院における療養・就労両立支援指導料算定の取組み
コメント：この手の報告は少ないので貴重

Ⅰ-2
武内 宏憲
川崎医科大学附属病院
当院のＭＳＷが地域で活動する事の一考察
Ⅰ-3
西野 美樹
藤田医科大学病院
精神疾患合併妊産婦の背景理解とソーシャルワーク支援方法の在り方
コメント：いわゆる特定妊婦への支援の報告

Ⅰ-4
橋場 桂子
名古屋市医師会
地域を基盤とした医療ソーシャルワーカーの実践プロセス　～在宅医療・介護連携拠点の組織間連携に着目して～
Ⅰ-5
藤井 かおる
京葉病院
江戸川区における身寄りのない方への支援に関する新規事業の立ち上げと ソーシャルワーカーの取組について　～東京都医療社会事業協会ブロック勉強会をきっかけとした地域活動～
コメント：身寄りのない方への支援を職能団体のブロック活動で行っている実践として注目

Ⅰ-6
吉田 富貴子
藤田医科大学病院
退院支援における自己決定に関する考察　～患者－医療者関係に着目して～
Ⅰ-7
近藤 真弓
碧南市民病院
判断能力不十分な身元保証人不在者の転院、施設入所に関わるＭＳＷの支援の一考察
Ⅰ-8
福井 康江
公益社団法人日本医療社会福祉協会
災害時ソーシャルワーク実践に関する一考察(1)　～復興・創生期における支援活動を中心として～
コメント：災害ソーシャルワークに関する職能団体としての報告

Ⅰ-9
髙桑 暁子
総合守谷第一病院
チーム連携におけるソーシャルワーカーの役割に関する一考察　～高齢者虐待事例から～
Ⅰ-10
取下げ
髙澤 亮子
NTT東日本関東病院
緩和ケア病棟においてがん患者終末期におけるソーシャルワーク支援方法についての考察　～支援困難と感じた事例から～

Ⅰ-11
浅野 正友輝
トヨタ記念病院
急性期病院MSWと救急隊の連携についての実践報告と今後の課題
コメント：MSWが行う地域活動の模範。

Ⅰ-12
平野 裕司
公益社団法人日本医療社会福祉協会
災害時ソーシャルワーク実践に関する一考察（2） 東日本大震災の被災地石巻市における障がい者へのソーシャルワーク実践
コメント：Ⅰ-8と同じく災害ソーシャルワークに関する職能団体としての報告

Ⅰ-13
門田 康子
広島市立リハビリテーション病院
回復期リハビリテーション病棟における、血友病・薬害被害によるHIV感染患者の入退院支援　～オンラインを活用した実践例～
コメント：回復期リハとHIVとオンライン。非常に希少な報告。

第2分科会「業務分析・業務開発」

Ⅱ-1
三谷 勇一
八尾徳洲会総合病院
急性期病院における国際的医療施設評価機関(JCI)認証にむけたシステムの構築：科学的根拠に基づく入退院支援におけるMSWの介入の可視化
コメント：審査時に提出する職務記述書によりMSWの業務の可視化を行う取り組みは、NTT東日本関東病院の報告で知った。

Ⅱ-2
門田 翔太
八尾徳洲会総合病院
2次救急病院へ搬送される呼吸器内科・外科病棟の入院患者の特性：ロジスティック回帰分析による入院前の居住地に焦点を当てた整理
Ⅱ-3
福永 恵
淀川キリスト教病院
無戸籍、無国籍の進行がん患者へのSW支援
コメント：希少な報告。

Ⅱ-4
中村 信一郎
東邦大学医療センター佐倉病院
大学病院においてソーシャルワーカーが積極的に訪問業務を行う効果について　～同僚ソーシャルワーカーへのインタビューから～
コメント：訪問業務はこれから重要になってくる取り組み。

Ⅱ-5
原 一正
SUBARU健康保険組合太田記念病院
SOAPにバイオサイコソーシャルモデルを導入し、ケース記録の効率化をはかる取り組み
Ⅱ-6
鈴木 大作
獨協医科大学病院
クレームとして相談に来た患者・家族の不満に対応したコンフリクトマネジメントの分析　～患者相談窓口における17年間の取り組みを検証～
コメント：ただでさえ大変な仕事なのに、それを17年間取り組んでおりさらに学会で報告とは凄いの一言。

Ⅱ-7
奥田 由美子
洛和会音羽病院／日本福祉大学大学院　研究生
調査報告・医療ソーシャルワーカー（MSW）へのワーク・ライフ・バランス支援の現状
コメント：愛知県医療ソーシャルワーカー協会の会員も調査協力。

Ⅱ-8
田畑 小百合
東京女子医科大学病院
入退院支援計画書から見た医療ソーシャルワーカーの介入に関する一考察

Ⅰ-9
原 菜々子
刈谷豊田総合病院
医療ソーシャルワーカーが介入したアルコール関連疾患患者がアルコール専門医療機関受診へ繋がらない要因

第3分科会「教育・スーパービジョン」

Ⅲ-1
原田 とも子
NTT東日本関東病院
スーパービジョン体制の構築～スーパーバイザー配置による有効性の考察
Ⅲ-2
大矢 祐香
藤田医科大学岡崎医療センター
藤田医科大学病院MSW勉強会での取り組み報告
Ⅲ-3
関根 聖純
慶應義塾大学病院
キャリア形成中期以降の中途入職者が構築する組織について

第4分科会「ソーシャルワークリサーチ」

Ⅳ-1
花澤 秀道
藤沢市民病院
地域共生社会への病院参加に対する医療ソーシャルワーカーの役割　～地域活動展開プロセスに焦点を当てて～
Ⅳ-2
福神 大樹
兵庫医科大学病院
石綿ばく露に伴い、発生する心理社会的問題のソーシャルワーク支援の着目点　～ライフステージで異なる支援内容の一考察～
コメント：この分野の第一人者。患者会でも積極的に活動されている。

Ⅳ-3
髙木 成美
広島市立広島市民病院
周産期におけるMSW介入事例の実態と課題
Ⅳ-4
中村 友美
刈谷豊田総合病院
当院の特定妊婦の傾向から、医療ソーシャルワーカーの支援を考える
Ⅳ-5
佐橋 徹
碧南市民病院
碧南市相談員交流会の意義と展望を考察する～実態調査の報告から見えたもの～
Ⅳ-6
濱川 文彦
大腸肛門病センター高野病院
当院通院中の炎症性腸疾患患者の特徴とソーシャルワーク支援への示唆　～支援にはバイオ・サイコ・ソーシャルな視点が必要～
Ⅳ-7
山田 真弓
トータス往診クリニック
在宅輸血の連携体制構築に向けて　～東京都の在宅輸血実施医療機関マップ作成のパイロット調査～

第5分科会「人権とソーシャルワーク」

Ⅴ-1
樋口 綾
沼津市立病院
HIV陽性者支援の準備性を高めるためにMSWができること　～当たり前の暮らしを守れる支援者の仲間づくり～
Ⅴ-2
郡 章人
徳島県鳴門病院
成年後見制度の申立期におけるクライエントとキーパーソンの状況とＭＳＷの取り組みに関する一考察

 




『#Minamata』

認定医療ソーシャルワーカー取得の手引き

（一社）愛知県医療ソーシャルワーカー協会研修一覧

愛知県医療ソーシャルワーカー協会『2021年度研修要綱のご案内』

グローバル研修：2021年度　愛知県医療ソーシャルワーカー協会　保証人問題委員会企画研修

日本HPHネットワーク「医療・介護スタッフのための経済的支援ツール」・「症例事例集」2019

次の記事で本ツール・症例事例集の存在を知る。発刊から1年6ヶ月も経っているのに知らずにいた。そして、日本HPHネットワークという組織も初めて知ることに。顧問・役員は錚々たるメンバー。全日本民医連SW委員会だけでなく、他にも全国規模の法人のMSWらが組織立って研修や研究に取り組んでいる。臨床でよく練られたリソースは、他の法人に務めるMSWにとっても有用であり、もっと「見える化」できると良いのだが。知の集積が上手くいかないことがもどかしい。

しかし、単にもどかしいと感じるだけで終わらず、もう自分が動いてしまえばよいのだと思う2021年春。