「『ＭＳＷ必置に賛成』75％　療養病床協722病院を調査」『週刊福祉新聞』2007年4月16号

4月19日の記事でも取り上げたが、日本療養病床協会に所属しているＭＳＷは大変元気である。回復期リハ・亜急性期・療養病床・老健のＳＷは、今後ますます組織立っていくと思われる。あとはこの勢いの土台を固めるべく、援助技術の向上とエビデンス確立が急務であろう。一方、急性期のＳＷは、特定の疾患（ＨＩＶ・がん）や分野（虐待）、クリニカルパス以外にどのような「売り」がアピールできるのか。本家本元のＭＳＷたちの力量が試されている。私も将来本体の急性期病院に移った時に、この命題に取り組むことになるため、決して他人事ではない。アンケート結果以下、表題の記事を転載。

療養病床の施設基準に医療ソーシャルワーカー（ＭＳＷ）の必置を盛り込むべきと考える病院が75％に上ることが、このほど日本療養病床協会が実施したアンケート調査で分かった。調査は今年1月に同協会の会員である722の病院を対象に実施（248病院が回答。回答率34％）。回答した病院の平均病床数は216床で、既にＭＳＷがいる病院が9割に上る。それによると、療養病床の施設基準にＭＳＷの必置を明記することについて「賛成」は75％。現行の任意配置でＭＳＷの業務や立場に不利益を感じるか尋ねたところ、「はい」（37％）が「いいえ」（30％）を上回った。ＭＳＷの妥当な配置基準としては「50対1」とする回答が32％でトップ。適任と考えるＭＳＷの資格（複数回答）については「社会福祉士」（69％）が最も多かった。ＭＳＷの必置によって病院に貢献できること（複数回答）では「入退院調整の効率化」（88％）、「地域との連携強化」（87％）が、患者家族に貢献できること（複数回答）では「療養中の心理的、社会的問題の解決、調整援助」（88％）、「退院援助」（87％）が挙がった。「ＭＳＷの必置によりＭＳＷ業務がどうなると思うか」という問い（複数回答）には「院内での仕事が明確になる」（74％）、「部門として独立できる」（41％）、「スタッフ数が増えて業務の広がりができる」（36％）などが目立つ。なお、同協会はこれはと別に、ＭＳＷ部門に対してＭＳＷ個人の属性、記録・担当ケース、業務内容、医療程度区分導入の影響などに関するアンケートも実施。237病院が回答している。