「【地域医療はいま】医師雑務 減らす秘書役」『朝日新聞（愛知版）』2008.5.20
メディカルアシスタント、メディエーター。医療機関では、医療情勢に呼応して常に新しい職種が誕生ていますが、これらの職種は、最近の医師の業務負担軽減やモンスターペイシェント対策という文脈において注目されています。 よく医療ソーシャルワーカーは「自分でお金も稼げない。それだけでなく、関わったおかげで、かえって在院日数が延びた。」という批判を受けます。上記2職種や事務職も基本的に自らの人件費以上に診療報酬で稼げる様な後ろ盾はない（今年度より「医師事務作業補助者」には報酬算定された）のですが、医師・看護師から好意的に受け止められている様な気がします。 私の問題関心は、何故医療ソーシャルワーカーは、メディカルアシスタントやメディエーターや事務職の様に好意的に受け止められないことが、時にあるのか。その現象の本質的原因は何か？というところにあります。 医療ソーシャルワーカーの立場からは、社会福祉学を基にした専門性を発揮することにより狭義の医療職とは異なった視点から発症・受傷を景気として患者・家族の生活問題を発見し、そこに介入・支援することで病気の再悪化や、環境の改善を目指している、と私は考えます。 しかし、狭義の医療職の立場からは、治療を最優先とする急性期病院ではそういった生活問題は確かに理解はできるけれども、優先事項としては低いという認識があるのではないかと思います。そのため、先述の「自分でお金も稼げない。それだけでなく、関わったおかげで、かえって在院日数が延びた。」という批判は確かに急性期病院において聞かれる批判の様に思います。 ただし、急性期病院では例外も存在します。医療・介護事情の理解力の乏しい患者・家族への教育や説明、医療費未払い（疑い）、虐待、DV、退院調整など、放置していては結果として医療機関にとって不利益が生じかねない事象に限れば、狭義の医療職にも医療ソーシャルワーカーの存在する意味は何となく感覚的に理解できるのではないでしょうか。 なお、私は急性期病院の医療ソーシャルワーカーの役割を軽んじてはいません。むしろ、こういった発症・受傷を契機として患者・家族に訪れた人生の岐路に医療ソーシャルワーカーとして関わることに最大の存在意義を感じます。また、それは一医療機関のみでは完結できなくなった今日において、医療機関が提供するサービスの一環として「ケアの連続性」という観点からも必要なことだと考えます。 実際、治療という割合が少なくなり、対応する医療機関が、急性期から亜急性期、回復期、療養病床と移行するに従い医療ソーシャルワーカーの役割は増します。具体的には、亜急性期においては、「在宅復帰支援を担当するもの」の設置が義務化されており、回復期リハビリテーション連絡協議会には、ソーシャルワーカー委員会が設置されており、日本慢性期医療協会（旧：日本療養病床協会）では、ソーシャルワーク委員会が設置されています。 翻って、最初の問題関心に戻りますが、結論的には医療機関の属性（急性期～慢性期）によって医療ソーシャルワーカーの受け止められ方は異なることを前提において議論する必要があると思います。その上で、急性期医療機関においては、医療ソーシャルワーカーが存在することで、患者・家族だけではなく医療機関にとっても利益があるということを積極的にアピールしていく必要があると考えます。 【関連】 ・厚生労働省保健局長通知『医療ソーシャルワーカー業務指針』平成14年11月29日 以下、転載。
