近刊&新刊案内

・田中滋監『地域包括ケア サクセスガイド: 地域力を高めて高齢者の在宅生活を支える』メディカ出版,2014.8.30

○内容
超高齢社会に向けた緊急課題として、厚生労働省が強力に進める「地域包括ケアシステム」。多職種連携や地域づくりへの取り組みを迫られ、戸惑い、迷う市町村や医療・福祉・介護の関係者の方々に、シンプルな解説で「サクセスイメージ」を描いてもらうための1冊。

○コメント
地域包括ケア研究会座長田中滋氏の地域包括ケアに関する一連の著作の中で、かがり分かりやすいガイドブックが発売されるようです。

・東京ソーシャルワーク編『How to 生活保護生活保護法改定対応版】―申請・利用の徹底ガイド』現代書館,2014.8.21

○内容

累計10万部を超える定番書の全面改訂版!
2014年7/1施行の「改正」生活保護法にいち早く対応!
【本書の強み】
1 7/1施行の「改正」生活保護法により、ますます生活保護の申請がしづらくなる中、申請・受給・利用法をストーリー仕立てで分かりやすく解説。
2 生活保護制度運用者が執筆。生活保護の利用者はもちろん、福祉現場の職員側からも絶大な信頼。
3 初版以来、23年間、基準改定と諸制度の改正に合わせて毎年度改訂しているのは本書だけ!
4 女性・高齢者・障害者・ホームレス・外国人など個別のケースに対応した利用法を丁寧に紹介。
5 Q&A30問も実践的で、すぐに役立つと大好評!
制度運用者が詳解する圧倒的な情報量で1000円+税にDOWNしました!

○コメント
これからMSWになる予定の学生、新人MSW、実習生・新人教育を担当する中堅MSWにとって重要な改訂本が発売されます。
・高良麻子編『独立型社会福祉士: 排除された人びとへの支援を目指して』ミネルヴァ書房,2014.8.1

○内容
社会福祉士として最大限の自律性を確保した活動形態である独立型社会福祉士について、社会福祉士や関係者等が共通の理解を有し、それぞれの強みを活かして実践を継続することは、問題を体験している人びとにとって大きな利益となるだろう。担うべき役割を認識した独立型社会福祉士がますます増え、排除された人びとへの地域に根ざした支援を展開できるように、本書は企画された。

○目次
第1部 独立型社会福祉士の理解―理論編(独立型社会福祉士の変遷
独立型社会福祉士の実態
独立型社会福祉士の課題と対応
独立型社会福祉士の特徴と役割
独立型社会福祉士とは)
第2部 独立型社会福祉士の理解―実践編(独立型社会福祉士の活動
想いを実践に移す方法)

○コメント
独立して社会福祉士業務を行うことは最も理想的で魅力的な働き方だと思います。

・木口恵美子『知的障害者の自己決定支援―支援を受けた意思決定の法制度と実践 』筒井書房,2014.8

○著者略歴
1964年生まれ。知的障害者施設職員等を経て、2012年東洋大学大学院社会学研究科社会福祉学専攻博士後期課程修了。博士(社会福祉学)。現在、東洋大学福祉社会開発研究センター研究支援者(本データはこの書籍が刊行された当時に掲載されていたものです)

○目次
1章 知的障害者への自己決定支援の視点
2章 国連障害者の権利条約と「支援を受けた意思決定」
3章 「支援を受けた意思決定」の実践カナダ・マニトバ州の取り組み
4章 In the Company of Friendsにおける「支援を受けた意思決定」の実際
5章 「支援を受けた意思決定」と成年後見制度

6章 日本のパーソナル・アシスタントの取り組みと課題

○コメント
知的障害者の領域における意思決定支援・自己決定支援についての専門書。

・アラン ウォーカー(岡田進一監訳)『イギリスにおける高齢期のQOL: 多角的視点から生活の質の決定要因を探る』ミネルヴァ書房,2014.7.30

○内容
イギリスで実施された高齢期のQOLに関する大規模研究、グローウィング・オールダー・プログラム。本書ではその研究成果を統合した包括的な報告を行う。老年社会学の様々な領域で活躍する研究者による発見事項を、環境、家族、死別、社会的相互作用などの8つのテーマから横断的に検討することで、高齢期のQOLの幅広い様相を示す。多角的アプローチをすることで、QOL向上のための政策やその実施に貢献する重要な提言を行う。

○目次
第1章 グローウィング・オールダー・プログラム
第2章 QOLの意味と測定
第3章 高齢期におけるQOL格差
第4章 高齢期の外出、移動とQOL
第5章 高齢者の家族役割と経済的役割
第6章 ジェンダーと民族性からみた高齢期の社会参加
第7章 高齢者の社会的孤立と孤独感
第8章 虚弱な高齢者のアイデンティティQOL
第9章 高齢期のアイデンティティと社会的サポート
第10章 配偶者に先立たれた高齢者
第11章 研究から実践現場へ

○コメント
イギリスでの知見ではありますが、日本においても十分な示唆があると思います。