美浜遠征（08.6.21）
・白澤政和ほか「【てい談】これからの医療福祉供給体制と退院後ケア」『病院』57巻,12号,1998,pp.1074-108 種類：対談記事
※介護保険施行前（10年前）の退院後ケアについて書かれた論文。各種サービスの相談窓口がバラバラで、それらを結びつける制度的なマネジャーがいなかったことを考えると、介護支援専門員という職種が制度的後ろ盾を基に誕生したことは意味があったと思う。無論、MSWがいた病院では独自にケアプランを作成していた実践もあったと思われる。なるほど、個別の努力も必要だが、やはり制度的に改善することの影響力は大きい。
・「特集 在宅ケア時代 ソーシャルワーカーの立場から 在宅ケアの組織化に何が必要か」『病院』51巻,10号,1992,pp.883-885 種類：実践報告
・「特集 両側の意見を丁寧に聞き根拠に基づいた議論を推進－遠藤久夫・中央社会保険医療協議会会長に聞く－」『週刊 社会保障』№2484,2008,pp.36-39 種類：インタビュー記事
・「特集 2008年4月診療報酬改定の徹底解明（Ⅰ）」『月刊 保険診療』第63巻,第6号,2008
→遠藤久夫「中医協の価格設定が医療保険持続のカギ」pp.3-6 種類：インタビュー記事
→竹嶋康弘「2008年改定を検証し、基本診療料の在り方など納得のいく議論を」pp.7-12
種類：インタビュー記事
・「新点数Q&A総まとめ（上）」『月刊 保険診療』第63巻,第6号,2008,pp.39-41 種類：解説
※退院調整加算および後期高齢者退院調整加算のQ&Aが掲載されている。
・堀越由紀子「医療相談・総合相談部門」『病院』57巻,1号,1998,pp.47-49 種類：実践報告
・堀越由紀子「退院後ケアと社会資源の活用」『病院』57巻,12号,1998,pp.1096-1100 種類：総論
※表1 患者・家族のニーズ（p1097）は、ニーズ分類をする上で参考になりそう。
・神奈川県大学病院ソーシャルワーカー連絡会「大学病院における転院援助困難の事例調査 神奈川県内7大学13病院の調査報告より」『病院』58巻,4号,1999,pp.352-354
※初めて聞く団体名。大学の内訳は、聖マリアンナ医科大学、帝京大学、日本医科大学、昭和大学、横浜市立大学、北里大学、東海大学の7大学。同連絡会が調査・作成した、『神奈川県内大学病院における転院援助最困難事例調査報告書』1999の概要を報告。
・「連載 早期退院計画」『病院』（所属はすべて出版当時のものです。）
※院長・副院長クラスの著者による早期退院計画に関する連載記事。
→余語弘「1 平均在院日数短縮と病院経営」『病院』56巻,6号,1997,pp.549-?(印刷忘れ)
※著者は、小牧市民病院院長。
→竹村浩「2 平均在院日数短縮対策」『病院』56巻,8号,1997,pp.750-753
※著者は、恩寵財団済生会横浜市南部病院院長。
→松井征男ほか「3 聖路加国際病院における早期退院の要因と、それに向けての支援体制」『病院』56巻,10号,1997,pp.948-952
※筆頭著者は、聖路加国際病院副院長。
→渡邉登志男「4 在院日数短縮対策の現況」『病院』57巻1号,1998,pp.87-90
※著者は、岩手県立中央病院院長。
→藤田民夫「5 一般病院における在院日数適正化の試み」『病院』57巻,2号,1998,pp.179-183
※著者は、名古屋記念病院専攻科系副院長兼泌尿器科部長。
→新谷周三ほか「6 在宅介護支援センター・訪問看護の活用」『病院』57巻,4号,1998,pp.373-376
※筆頭著者は、総合病院取手協同病院神経内科部長。
→柏木明「7 在院日数短縮への取り組み」『病院』57巻6号,1998,pp.566-?(印刷忘れ)
※筆者は、熊本地域医療センター医師会病院（現熊本市医師会熊本地域医療センター）院長・熊本市医師会会長。
→広瀬周平ほか「8 平均在院日数の短縮対策」『病院』57巻7号,1998,pp.658-680
※筆頭著者は、岡山済生会総合病院院長。
→西本昭二「9 入院患者の平均在院日数短縮への諸問題」『病院』57巻8号,1998,pp.755-756
※著者は、九州厚生年金病院院長。
→赤尾元一「10 平均在院日数短縮の対策」『病院』58巻,1号,1999,pp.78-81
※下関市立中央病院院長。
→宮城征四郎「11 沖縄県立中部病院の平均在院日数短縮法について」『病院』58巻3号,1998,pp.269-271
※著者は、沖縄県立中部病院院長。
→中西昌美「12 平均在院日数短縮と健全経営」『病院』58巻5号,1999,pp.476-480
※市立札幌病院院長。
→末永豊邦「13 平均在院日数の短縮の問題と対策」『病院』58巻7号１,1999,pp.684-687
※著者は、鹿児島共済会南風病院副院長。
→岡井清士ほか「14 さらなる患者サービスの向上を求めて」『病院』58巻9号,1999,pp.878-880
※著者は、東京都立広尾病院院長。
・「連載 退院計画 病院に求められる新しい機能」『病院』（所属はすべて出版当時のものです。）
※退院計画研究会（東京近辺の研究者と病院のソーシャルワーカーによって1991年に開始された研究会）による連載。少なくとも東京近辺では、1991年の段階で既に退院支援が課題に挙げられていることが分かる。後に本連載に加筆して、『退院計画
